【事例付き】商社のWebサイトに必要なコンテンツを考える

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公開日:2019/07/16  更新日:2019/12/10
【事例付き】商社のWebサイトに必要なコンテンツを考える

総合大手商社の一つである伊藤忠商事株式会社のキャッチコピー「ひとりの商人、無数の使命」に表されているように、商社は流通機能や金融機能などさまざまな役割を持ち、製造業や小売業を中心に経済を支えています。

そんな商社のホームページに求められる要素とは何でしょうか?ここでは、商社だからこそ必要とされるコンテンツについて解説し、実際のホームページ事例をご紹介します。

成功する商社のホームページに必要なコンテンツとは?

企業ごとにデジタルマーケティング戦略やホームページに求める役割は異なり、一概にどんなコンテンツを掲載すれば成功できるとは言い切れませんが、商社の特性から設けた方が良いと考えられるコンテンツ案を提案することはできます。以下にご紹介していきます。

強み訴求コンテンツ

他業界のホームページでも散見される「強み訴求コンテンツ」ですが、商社のホームページにおいても有効です。商社の場合は特に、ともすれば「商品を安く仕入れてマージンを上乗せし、販売しているだけ」だと勘違いされてしまいかねません。

カスタマイズなど加工を施して納品できる、コンサルティングサービスも提供できるといった付加価値や、専門商社ならではの保有情報の質と量、取り扱いメーカー数・商品数の豊富さなどを訴求するコンテンツを設けて他社と差別化し、ホームページを訪れた見込客にアピールしましょう。

取扱製品/メーカー一覧

これからの取引を検討している見込客が必ずチェックするのが「取扱製品一覧」や「取扱メーカー一覧」。商社のホームページには必須のコンテンツです。取り扱い件数が多ければそれだけ強み訴求コンテンツの性質も強くなります。

カタログダウンロード(ホワイトペーパー)や電子ブックなどで掲載しても良いでしょう。

多軸から商品を探せる検索窓

前項と関連して、ユーザーが探している商品名・メーカー名にたどりつくための検索窓を設置しましょう。

取扱製品/メーカー一覧ページからは、それぞれ下層ページを持つことが想定されるため、ユーザーが目的の情報にスピーディにたどりつけるよう、いくつかの軸で検索できる枠を設けることをおすすめします。

ユーザーのニーズを意識した導線づくり

コンテンツではありませんが、自社の顧客や見込客がどんな情報を求めてホームページを訪れているかをアクセス解析結果やヒアリングなどの手段で調べ、少ないアクション数でたどり着けるように導線設計を行うことも重要です。

トップページからの遷移はもちろん、検索エンジンでの結果一覧からすぐに目的のページへ到達できるよう、タイトルやディスクリプションなどメタタグ情報も整備しましょう。

ECサイト機能

ホームページ上で商品を決済できるEC機能を持つ商社も増えてきました。商品詳細ページがあれば、そこから直接カートに入れられると利便性が高まります。難しい場合は、グロ-バルメニューなど目立つ部分へECサイトへのリンクを設置して誘導しましょう。

【商社のホームページ事例1】極東産業株式会社

極東産業株式会社

設立から50年の歴史を持つ、プラント用機器と工事サービスを提供する専門商社、極東産業株式会社のホームページです。

全体として、初めて同社のホームページを訪れたユーザー(見込客)が求める情報を与えることを念頭に設計されており、製品の用途が一目でわかるようなイラストが多用されているのが特徴です。トップページのスライドでもプラントの写真を切り替え表示し、プラント関連企業のホームページであることを伝えています。

こうしたポイントは、ニッチな専門商社のホームページづくりの参考になりそうです。

主なコンテンツは以下の通り。

  • 極東産業の活躍の場(※強み訴求コンテンツ)
  • 商品案内
  • 企業情報
  • お知らせ
  • お問い合わせ など

「極東産業の活躍の場」では、細分化されたカテゴリを一覧で紹介し、商品案内ページとは一線を画しています。

【商社のホームページ事例2】アピデ株式会社

アピデ株式会社

ギフト用品を中心に家庭用品・生活雑貨などを扱う専門商社、アピデ株式会社のホームページです。卸売りだけでなく、オリジナル商品の企画・開発を行っているメーカー機能も持っています。

主なターゲットとして「ギフトショップ」「通販会社」「一般企業」を想定しており、「事業領域」ページから各ターゲットへ向けたメッセージページが設けられています。

主なコンテンツは以下の通り。

  • アピデの強み
  • 事業領域
  • アピデについて
  • 事業紹介
  • 取り扱いメーカー一覧
  • ギフト豆知識
  • ギフトカタログ
  • お問い合せ など

「ギフト豆知識」は、専門商社ならではのノウハウをQ&A形式でわかりやすくコンテンツ化することに成功しています。たとえば、「出産」のカテゴリでは、「夜泣きがひどいので困っています。何かよい対処方法はありませんか」といった直接商品とは関連のないQも並びます。啓蒙コンテンツとお役立ちコンテンツの機能を兼ねたアイデアとして参考になるでしょう。

「ギフトカタログ」は、会員登録をしたメンバーだけが閲覧できるログインページのなかに置かれており、見込客の情報取得ができる仕組みとしても機能しています。

【商社のホームページ事例3】株式会社増田屋

株式会社増田屋

飲食店で調理に使用する炭からインテリア・生活雑貨、美容・健康に使える炭グッズまで、幅広い炭製品を取り扱う専門商社、株式会社増田屋のホームページです。

卸売りだけでなく小売りも手がけており、BtoB向け、BtoC向け、両方に共通のコンテンツの3種類が用意されています。オンラインショップへのリンクページも設けられています。

主なコンテンツは以下の通り。

  • 増田屋について
  • 炭製品情報
  • 飲食店用木炭の紹介
  • 火鉢でなごむ(※啓蒙コンテンツ)
  • ショップ紹介
  • よくある質問 など

ホームページを訪れるユーザー(見込客)が商品を探しやすいように工夫されており、TOPページの中ほどには、商品カテゴリ、用途、使用場所、炭の種類の4つの切り口から商品を検索できる窓が設置されています。

【商社のホームページ事例4】東京機工電子株式会社

東京機工電子株式会社

電子部品・半導体・産業用メモリを取り扱う専門商社、東京機工電子株式会社のホームページです。全体的にコンテンツ構成はシンプルなホームページとなっています。

主なコンテンツは以下の通り。

  • 会社情報
  • 取り扱い商品
  • 選ばれる理由
  • 各種お問い合わせ
  • お知らせ一覧 など

グローバルメニューには「在庫検索」「取り扱い商品」「選ばれる理由(※強み訴求コンテンツ)」「アキバダイレクト(※ECサイト)」「会社情報」「お見積もり依頼」が並び、ホームページのメインターゲットとして見込客と既存顧客が想定されていることがわかります。

ただ、「各種お問い合わせ」のなかには「買取依頼」のフォームもあり、中古部品を売却したい企業もターゲットとなっていることがうかがえます。

【商社のホームページ事例5】株式会社ケー・ブラッシュ商会

株式会社ケー・ブラッシュ商会

製造ラインに組み込む海外産業機械を提供する専門商社、株式会社ケー・ブラッシュ商会のホームページです。

主なコンテンツは以下の通り。

  • 製品一覧
  • 業種から探す
  • 目的から探す
  • 取り扱いメーカー一覧
  • 会社案内
  • ケー・ブラッシュ商会の強み
  • お知らせ一覧 など

トップページのほか、製品一覧ページには、「製品カテゴリ(大カテゴリ・サブカテゴリ)」「ユーザー企業の属する業界」「用途」「メーカー名」「キーワード」と、さまざまな角度から製品を探せる検索窓が設けられています。

機械のデモンストレーションも受け付ており、トップページのメインビジュアル内にデモの開催場所へのアクセス情報へのリンクボタンが設置されています。

【商社のホームページ事例6】トーワラボ株式会社

トーワラボ株式会社

医学・製薬・食品・エネルギー・農業分野向けのライフサイエンス関連機器の輸入・販売を行う専門商社、トーワラボ株式会社のホームページです。オリジナル製品の開発・製造を行うメーカー機能も有しています。

主なコンテンツは以下の通り。

  • トーワラボとは
  • 製品情報
  • FAQ
  • 企業情報
  • 採用情報
  • お問い合わせ など

コンテンツのラインナップ自体はシンプルですが、ページ下部のお問い合わせパーツに企業情報とFAQへの導線が、企業情報ページにブログ型オウンドメディアとFAQへの導線が組み込まれるなど、ユーザーが興味を持ちそうな関連ページへの導線設計が工夫されており、参考になりそうです。

【商社のホームページ事例7】ワールド富士有限会社

ワールド富士有限会社

サーバや電子部品を取り扱う専門商社、ワールド富士有限会社のホームページです。

主なコンテンツは以下の通り。

  • 事業内容
  • 企業情報
  • 導入事例
  • 資料請求・お問合せ
  • よくある質問 など

顧客や見込客をターゲットとするページ(ネットショップへの導線など)のほか、パートナーの検討企業をターゲットとするページ(代理店募集)があります。拡販を狙う商社企業様は参考にされてみてはいかがでしょうか。

まとめ

ホームページ事例からは、まだ取引のない見込客に向けた情報発信をメインに設定している商社が多いことがわかります。企業によってはそのほかに、既存顧客や代理店などパートナー企業の見込客も想定されていました。

これからホームページリニューアルを予定されている商社の企業様はホームページのターゲットユーザーに誰を設定するか、優先順位はどうするかといったことを見直されてみてはいかがでしょうか。

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